集中&コミュニケー
ションを両立。
ABWの
オフィス実例集
これからの働き方やオフィスづくりを考えるうえで、知っておきたいキーワードのひとつに「ABW(アクティビティ・ベースド・ワーキング)」があります。
ABWとは、働く時間と場所をワーカーが自ら選択できるワークスタイルで、集中とコミュニケーションを両立する働き方として注目を集めています。
この記事では、ABWについての基礎知識と、ABWを導入して職場の課題を解決した企業の実例をご紹介します。
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INDEX
ABW(Activity Based Working)とは?
ABWとは、その日の気分や業務内容、活動の種類に応じて、働く場所や時間を働く人自身が選ぶことができるワークスタイルのことを指します。
ABWには、オフィス外も含めて働く場所を選べる「広域ABW」と、オフィスの中で働く時間や場所を選べる「オフィス内ABW」があります。なお、よくABWと混同される「フリーアドレス」はオフィス内の座席運用の方法のみを指す言葉で、対象とする範囲がABWとは異なります。
出社とテレワークを組み合わせる「ハイブリッドワーク」の一般化など、人々の働き方が変化したことで、オフィス空間の使い方や業務におけるコミュニケーションに問題を抱える企業が増えています。こういった問題を解決するオフィスのあり方として、ABW型のオフィスが注目を集めているのです。
オフィスのABW化がもたらす、働く人と会社のメリット
ABW型のオフィス(コクヨ梅田オフィス)
オフィスへのABW導入は、働く人と会社側にさまざまなメリットをもたらします。
出社とテレワークを組み合わせることができる広域ABWなら、働く人は通勤や移動の負担が減り、業務や気分に合わせて環境を選べることでストレスの軽減が期待できます。また、チームメンバーとのコミュニケーションと、1人で集中して行う作業の場所を分けることで、業務にメリハリがつきます。
こういった働く人のメリットは、会社側から見ると「従業員満足度の向上」や「企業のイメージアップ」、「業務効率の向上」といったプラスの効果につながります。さらに、全員出社の前提がなければ席数を減らすことができ、オフィススペースの有効利用やファシリティコストの削減にもつなげることができます。
ABWの導入に向けてペーパーレス化やDXを推進し、オフィス以外の場所でも働ける体制を整えることで、企業のBCP(事業継続計画、business continuity
planning)やオフィス防災にも役立ちます。
ABWを職場に導入するには?
共有文具や備品などを揃えたサプライドック(コクヨ品川オフィス)
働く人にも会社にとってもメリットの多いABWですが、導入にあたっては注意すべき点もあります。
働く人にとって柔軟な勤務体系はメリットでもありますが、自己管理や主体的な社内コミュニケーションが常に求められるため、負担に感じる人もいるでしょう。
会社側は、オフィス改装やICTツールの導入などに初期コストがかかるほか、労務管理のルールや人事評価制度、情報セキュリティなどの仕組みの見直しも必要になってきます。
また、対面コミュニケーションの機会減少によるワーカーのエンゲージメント低下を防ぐために、魅力的なオフィスの整備や、気軽にコミュニケーションできるICTツールの導入などによって、出社やコミュニケーションを促す工夫が求められます。
ABWの導入でよくあるコミュニケーションや労務管理、セキュリティなどの課題は、事前準備で克服できるものがほとんどです。コクヨでは、ABWオフィス構築の豊富な経験を生かし、ABW導入ためのコンサルティングや、便利なツールの提供も行っています。
ABWで職場の課題を解決!オフィス実例集
ABWを導入するきっかけとなるオフィスの課題は、企業や職場によってさまざまです。 ABWはどのような職場に向いていて、導入することでどのような課題を解決できるのでしょうか。コクヨが手がけたオフィス構築事例の一部をご紹介します。
オフィス移転や拠点の統合が予定されている
納入事例より 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 本社
オフィスの移転や拠点の統合などは、働き方やオフィスの役割を見直す良いきっかけになります。
部署を越えたコラボレーションを促進したい
MANBIZ(マナビズ) ヤンマーの企業理念を具現化したオフィスで働き方改革を加速 vol.2 より
社内のコラボレーションを生み出すには、オフィスのABW化と、コミュニケーションを促すスペースや制度・仕組みづくりが有効です。
ワーカーのクリエイティビティを高めたい
MANABIZ(マナビズ) 信金中央金庫が「チャレンジする組織風土」の醸成に向けて挑んだABW〈後編〉より
ABWの導入とあわせて、オフィスに柔軟性の高いレイアウトや創造性を刺激するインテリアを取り入れた例です。働き方に対するワーカーの意識改革や、クリエイティビティ向上にも役立ちます。
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