【オフィスのチカラ】今改めて、テレワークを考える

新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言が発出され、政府から「出社率7割減」の要請が出るなど、半ば強制的にテレワークが導入されてから丸2年が経とうとしています。以前は、一部の限られた人が育児や介護などの事情で使う、福利厚生的な位置づけの制度と見られがちでした。しかし東京都が行った調査では、2021年10月時点でテレワーク導入企業は55.4%(300人以上の企業では86.7%)、社員の実施率は48.3%となり、今や多くの企業で一般的なワークスタイルのひとつとなりました。テレワークを全社的に経験し、運用の工夫を重ねてきたことで、そのメリット、デメリットもだんだん明確になってきたのではないかと思います。

では今後コロナ禍が収束に向かい、社会情勢が落ち着きを取り戻してきた後はテレワークをどう展開していけばいいのか、改めて考えてみませんか。

※コクヨSmallSurvey「テレワーカーから見たオフィスの価値」レポート　コクヨ株式会社　2020.11実施　n=309

とはいえ導入当初に比べオンライン会議やコミュニケーションツールの活用も定着し、ワーカー自身もオフィスと自宅それぞれに向いている作業が何かを考えて、業務内容によって出社とテレワークを使い分ける意識は定着しつつあるのではないでしょうか。

では、コロナの収束が見られてきた後は、テレワークはどのように移行していくのでしょうか。

アフターコロナのハイブリッドワーク時代に向けて、オフィスに来ればより集中できる、刺激がある、人とコミュニケーションが取りやすいなど、オフィスの魅力を高めるのと同時に、在宅勤務の生産性を高めるサポートも行う。ワーカーがオフィスでも自宅でもより働きやすくなるために、サポートもハイブリッド化が必要なのかもしれません。

コロナ禍においては行動を制限され、ワークでもライフでもそれぞれ不自由を強いられて、テレワークのメリットを生かしにくい環境にありました。

今後、出社すればオフィスにしかない価値を生かして生産性高く仕事ができ、在宅勤務では効率よく作業できて、効率化や移動のロス解消などによって増えた可処分時間をよりアクティブに生かすことができるようになれば、一人ひとりのQOL向上が期待できます。コロナ禍が定着のきっかけとなりましたが、今改めて、テレワークを考えてみませんか。

NOTE

在宅勤務で課題に感じることの声として非常に多いのが「長時間のデスクワークに適したイスがない」こと。書斎ではなくダイニングテーブルで仕事をする人も多いという背景から生まれた、オフィスチェアーの機能もありながらリビングに調和するデザイン性を持つ「ingLIFE-イングライフ-」。

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